そろばんノート

早見表・計算ツール

税込・税抜 計算ツール

最終確認日 2026年10月14日

金額と税率を入れると、税抜価格から税込価格を、税込価格から税抜価格と消費税額を計算します。1円未満の端数は、切り捨て・四捨五入・切り上げから選べます。

税抜1,980
消費税198
税込2,178

複数の品目をまとめて計算(税率ごとに端数処理1回)

10%と8%の品目が混ざった見積書や請求書の合計を計算します。金額は税抜でも税込でも入れられ、税率ごとに合計してから消費税を1回だけ計算します。10行まで入力できます。

行金額(円)税率入力した金額
1
2
3

税率税抜消費税税込
10%対象1,3001301,430
8%対象50040540
合計1,8001701,970

税込・税抜の計算式

税込価格 = 税抜価格 × 1.1(軽減税率は × 1.08)です。税込価格から消費税額を出すときは 税込価格 × 10/110(軽減税率は × 8/108)、税抜価格は 税込価格 × 100/110(× 100/108)で計算します。

税込価格を1.1で割っても同じ値になりますが、割り切れないときは端数の丸め方で1円ずれます。たとえば税込1,000円(10%)の消費税は90.909…円で、切り捨てなら消費税90円・税抜910円、四捨五入なら消費税91円・税抜909円です。値札や請求書の金額をそろえたいときは、取引先や社内で使っている丸め方に合わせてください。

消費税10%の内訳は、国の消費税7.8%と地方消費税2.2%です。軽減税率8%は、国の消費税6.24%と地方消費税1.76%です(国税庁 No.6303)。

請求書(インボイス)の端数処理

適格請求書(インボイス)に書く消費税額は、一の適格請求書につき税率ごとに1回だけ端数処理をします(消費税法施行令第70条の10、国税庁 インボイスQ&A 問57)。品目ごとに消費税を計算して端数を処理し、それを足し合わせる方法は認められていません。端数の処理方法は、切り捨て・四捨五入・切り上げのどれでもかまいません。

税抜の品目と税込の品目が混ざるときは、どちらかにそろえてから計算します。このツールの複数行の計算では、税込で入れた行がある税率は、すべて税込なら税込の合計から消費税を出し、税抜の行もあれば税込の行を税抜に直してから合計しています(インボイスQ&A 問59の方法)。

軽減税率8%の対象

軽減税率8%の対象は、酒類と外食を除く飲食料品と、週2回以上発行される新聞の定期購読です。店内での飲食やケータリングは10%、持ち帰りや宅配は8%になります(国税庁 No.6102)。

なお、令和9年4月1日から令和11年3月31日までの2年間、飲食料品の税率を1%(国・地方の合計)に引き下げる改正案が、令和8年9月15日に閣議決定されています。法案が国会で成立した場合の内容です。このツールは現在の10%と8%で計算しており、成立したら更新します(国税庁 消費税率引下げ特設サイト)。

税込・税抜の早見表(1円未満切り捨て)

税抜価格から税込価格を出す表と、税込価格から税抜価格を出す表です。

税抜税込(10%)消費税(10%)税込(8%)消費税(8%)
100110101088
2002202021616
3003303032424
5005505054040
1,0001,1001001,08080
1,5001,6501501,620120
2,0002,2002002,160160
3,0003,3003003,240240
5,0005,5005005,400400
10,00011,0001,00010,800800
20,00022,0002,00021,6001,600
30,00033,0003,00032,4002,400
50,00055,0005,00054,0004,000
100,000110,00010,000108,0008,000
税込税抜(10%)消費税(10%)税抜(8%)消費税(8%)
110100101028
2202002020416
3303003030624
5505005051040
1,1001,0001001,01981
1,6501,5001501,528122
2,2002,0002002,038162
3,3003,0003003,056244
5,5005,0005005,093407
11,00010,0001,00010,186814
22,00020,0002,00020,3711,629
33,00030,0003,00030,5562,444
55,00050,0005,00050,9264,074
110,000100,00010,000101,8528,148

計算の前提と出典

最終確認日 2026年10月14日。計算結果は一般的な目安です。実際の金額や期限は、就業規則、契約、会社や取引先の運用によって変わることがあります。