そろばんノート

職業別の平均年収

パイロットの平均年収

パイロットの平均年収を、厚生労働省の賃金構造基本統計調査(令和7年)の職種別の表から、年齢別・男女別・企業規模別に並べました。

この内容は2026年10月31日時点のものです。

最終確認日 2026年10月31日

パイロットの平均年収は1,631.8万円です。厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」で、残業代を含む月の給与(きまって支給する現金給与額)が1,226,100円、1年間の賞与などが1,604,300円でした。

パイロットの平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は12.8年で、年収は全職種の平均545.6万円より1,086.2万円高くなっています。調査の職種名は「航空機操縦士」です。

パイロット全職種の平均
年収(推計)1,631.8万円545.6万円
月の給与(きまって支給する現金給与額)1,226,100円370,500円
うち所定内給与額1,179,500円340,600円
年間賞与その他特別給与額1,604,300円1,009,600円
平均年齢39.7歳44.4歳
平均勤続年数12.8年12.7年
労働者数(推計)8,350人28,923,710人

年収 = きまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額

きまって支給する現金給与額は令和7年6月分の給与で、残業代などの超過労働給与額を含みます。年間賞与その他特別給与額は前の年(令和6年)1年間の賞与・期末手当などです。調査の対象は、常用労働者10人以上の民営事業所で働く一般労働者(短時間労働者を除く)です。

全職種の平均(令和7年 賃金構造基本統計調査、一般労働者・男女計): 年収545.6万円、月の給与370,500円、年間賞与1,009,600円、平均年齢44.4歳、平均勤続年数12.7年

パイロットの年齢別の年収

パイロットの年収がいちばん高いのは55〜59歳の2,724.8万円で、20〜24歳の359.3万円の7.6倍です。 パイロットの30〜34歳と50〜54歳を比べると、月の給与は945,700円から1,766,100円、年間賞与は1,049,200円から2,294,500円になります。

※を付けた60〜64歳、65〜69歳、70歳以上はパイロットの労働者数が500人未満の年齢階級で、少ない人数の平均のため数字が大きく動くことがあります。

年齢月の給与年間賞与など年収(推計)労働者数
20〜24歳270,700円344,800円359.3万円570人
25〜29歳588,500円867,900円793.0万円1,770人
30〜34歳945,700円1,049,200円1,239.8万円1,440人
35〜39歳1,271,500円1,507,500円1,676.6万円840人
40〜44歳1,582,000円1,807,900円2,079.2万円980人
45〜49歳1,811,900円2,390,700円2,413.4万円670人
50〜54歳1,766,100円2,294,500円2,348.8万円690人
55〜59歳2,021,000円2,995,800円2,724.8万円1,220人
60〜64歳※914,600円1,582,200円1,255.7万円120人
65〜69歳※947,900円2,034,700円1,341.0万円20人
70歳以上※496,500円50,000円600.8万円10人
0万800万1600万2400万3200万20〜2425〜2930〜3435〜3940〜4445〜4950〜5455〜5960〜6465〜6970〜
パイロットパイロットの年齢別の年収(令和7年、男女計、万円)

パイロットの男女別の年収

パイロットの労働者のうち女性は2.6%です。パイロットの年収は男性が1,654.7万円、女性が799.5万円で、女性は男性の48.3%にあたります。パイロットの女性は労働者数が220人と少ないため、男女の差は参考程度に見てください。

年収(推計)月の給与年間賞与など平均年齢勤続年数労働者数
男女計1,631.8万円1,226,100円1,604,300円39.7歳12.8年8,350人
男性1,654.7万円1,243,900円1,620,200円39.9歳13年8,120人
女性※799.5万円580,800円1,025,000円30.2歳4.6年220人

パイロットの企業規模別の年収

パイロットの年収は、企業規模1,000人以上が1,679.6万円、100〜999人が1,505.0万円、10〜99人が823.9万円です。パイロットでいちばん高い1,000人以上と、いちばん低い100〜999人の差は174.6万円です。

パイロットの労働者のうち、1,000人以上の企業で働く人は83.8%、10〜99人の企業で働く人は2.9%です(全職種はそれぞれ34.5%、29.1%)。※の規模はパイロットの労働者数が500人未満です。

企業規模年収(推計)月の給与年間賞与など平均年齢労働者数
1,000人以上1,679.6万円1,259,100円1,686,800円39.4歳7,000人
100〜999人1,505.0万円1,154,200円1,199,200円39.1歳1,110人
10〜99人※823.9万円597,200円1,072,300円50.3歳240人

パイロットの年収の推移(5年)

パイロットの年収は令和3年の1,072.3万円から令和7年の1,631.8万円へ、5年で559.5万円増えました(52.2%増)。パイロットの52.2%増に対して、同じ期間の全職種の平均は489.3万円から545.6万円への11.5%増です。

パイロットの5年間でいちばん年収が高かったのは令和5年の1,779.0万円で、推計される労働者数は令和3年の2,680人から令和7年の8,350人になりました。

調査年月の給与年間賞与など年収(推計)労働者数
令和3年817,800円908,900円1,072.3万円2,680人
令和4年1,305,300円339,500円1,600.3万円7,740人
令和5年1,380,500円1,224,400円1,779.0万円5,170人
令和6年1,268,400円1,749,900円1,697.1万円12,610人
令和7年1,226,100円1,604,300円1,631.8万円8,350人
0万500万1000万1500万2000万令和3年令和4年令和5年令和6年令和7年
パイロット全職種パイロットと全職種の年収の推移(令和3年〜令和7年、万円)

パイロットの労働時間

パイロットの所定内実労働時間は月151時間、残業などの超過実労働時間は月5時間です(全職種は162時間と11時間)。パイロットの月の給与のうち、残業代や深夜・休日・宿日直・交替の手当にあたる超過労働給与額は46,600円で、所定内給与額を所定内の労働時間で割ると1時間あたり7,811円になります。

パイロット全職種の平均
所定内実労働時間数(月)151時間162時間
超過実労働時間数(月)5時間11時間
超過労働給与額(月の給与 − 所定内給与額)46,600円29,900円
所定内給与額 ÷ 所定内実労働時間数7,811円2,102円

パイロットの手取りの目安

パイロットの平均年収1,631.8万円にいちばん近い年収1,600万円の手取りは、40歳未満の独身で年10,779,512円、月にならすと898,292円です。パイロットでも40歳から64歳までは介護保険料が加わり、同じ年収で年10,706,636円になります。

パイロットの仕事と給与を左右するもの

航空機操縦士は航空機やヘリコプターを操縦する仕事で、旅客機を操縦するには定期運送用操縦士などの国の技能証明が必要です。調査の職種「航空機操縦士」には、航空機操縦士、パイロット、ヘリコプター操縦士が含まれます。航空無線通信士、航空整備士は別の職種に分類されています。

調査の職種には旅客機の機長や副操縦士、ヘリコプターの操縦士がまとめて入っていて、職位や機材による違いは平均の中に混ざっています。パイロットの20〜24歳の労働者は570人で、25〜29歳の1,770人より少なくなっています。パイロットは調査で推計される労働者数が8,350人と少なく、年ごとの数字の振れが大きくなりやすい職種です。

操縦士になるには養成の訓練と技能証明の取得に年数がかかるため、若い年齢階級ほど訓練中や副操縦士の人が多く、年齢とともに年収が大きく伸びる形になります。

パイロットの年収のうち賞与などが占める割合は9.8%で、全職種の18.5%より低くなっています。パイロットの年間賞与は、月の給与の1.3か月分にあたります。

よくある質問

パイロットのボーナスは何か月分ですか?
パイロットの年間賞与その他特別給与額は1,604,300円(令和6年の1年間の支給額)で、令和7年6月分の月の給与1,226,100円の1.3か月分にあたります。
パイロットの年収がいちばん高いのは何歳ですか?
パイロットは5歳きざみの年齢階級で見ると、55〜59歳の2,724.8万円が最も高くなっています(労働者数500人未満の階級を除く)。
パイロットの手取りは月いくらですか?
パイロットの平均年収1,631.8万円に近い年収1,600万円では、手取りは月898,292円ほどです(東京都・独身・40歳未満の会社員の計算)。

出典と前提

最終確認日 2026年10月31日。平均年収の数字は公的統計の平均で、個人の年収を決めるものではありません。民間の職業は事業所に雇われている人の調査で、自分で事務所や店を開いている人は入っていません。公務員の年収は人事院の公表値か、総務省の月額と期末・勤勉手当から出した推計です。手取りは、このサイトの年収別 手取り早見表と同じ計算(東京都・独身の会社員)による目安です。