そろばんノート

平均年収の早見表

35〜39歳の平均年収(35歳・36歳・37歳・38歳・39歳)

35〜39歳の平均年収を、国税庁と厚生労働省の公的統計で男女別に並べました。どちらも5歳きざみの集計で、1歳ごとの数字は公表されていません。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

35〜39歳の平均年収は、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」で502.7万円(男性597.7万円、女性362.3万円)です。厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」から推計すると556.7万円で、月の所定内給与額の中央値は310,100円です。

35歳・36歳・37歳・38歳・39歳の人は、この35〜39歳の数字が目安です。35〜39歳の平均給与502.7万円に近い年収500万円の手取りは、年3,942,268円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。

35〜39歳の平均給与(国税庁 令和7年分)

国税庁の調査で35〜39歳の人は465.8万人(男性278.0万人、女性187.9万人)で、平均給与は男性が女性より235.4万円多く、女性は男性の60.6%です。35〜39歳の平均給与502.7万円は、全年齢の平均486.6万円より16.1万円高くなっています。

平均給与(国税庁)人数手取りの近い早見表
男女計502.7万円465.8万人年収500万円
男性597.7万円278.0万人年収600万円
女性362.3万円187.9万人年収360万円

35〜39歳の年収の推計(厚生労働省 令和7年)

賃金構造基本統計調査の35〜39歳の男女計は、残業代を含む月の給与が376,700円、1年の賞与などが1,046,700円で、これを1年分にすると556.7万円です。男性は614.4万円、女性は448.5万円になります。

35〜39歳では、厚生労働省の推計が国税庁の平均給与より54.0万円高くなります。賃金構造基本統計調査はパートなどの短時間労働者と10人未満の事業所を含まないため、35〜39歳でも推計の方が高めに出ます。

月の給与(残業代を含む)所定内給与額1年の賞与など年収の推計(厚生労働省)平均年齢・勤続
男女計376,700円340,600円1,046,700円556.7万円37.5歳・9.6年
男性411,900円366,200円1,200,800円614.4万円37.6歳・10.1年
女性310,700円292,400円756,900円448.5万円37.5歳・8.7年

35〜39歳の中央値と分布

35〜39歳の月の所定内給与額は、男女計の平均が340,600円、中央値が310,100円で、平均の方が30,500円高くなっています。男性の中央値は334,100円、女性は270,600円です。35〜39歳の人の半分は月の所定内給与額が310,100円以下で、上から10%の人は488,200円以上です。

下から10%下から25%中央値(中位数)上から25%上から10%平均(所定内)
男女計211,200円254,100円310,100円384,800円488,200円340,600円
男性231,900円275,600円334,100円412,700円520,600円366,200円
女性191,100円223,700円270,600円328,900円402,700円292,400円

35〜39歳で変わること

国税庁の平均給与で見ると、30〜34歳の461.9万円から35〜39歳の502.7万円へ40.8万円上がり、40〜44歳では531.2万円になります。男性は30〜34歳から69.0万円増え、女性は13.3万円減っています。

賃金構造基本統計調査の35〜39歳の一般労働者は、平均年齢37.5歳、平均勤続年数9.6年です。35〜39歳の男性の推計年収614.4万円は、30〜34歳より63.0万円高くなっています。

35〜39歳の手取りの目安

35〜39歳の平均給与502.7万円にいちばん近い年収500万円の手取りは年3,942,268円で、月にならすと328,522円です。年収500万円の手取りは、扶養する家族がいる場合や住んでいる市区町村によって少し変わります。

35〜39歳の学歴別の年収

学歴別では、35〜39歳の大学卒の推計年収が634.2万円、高校卒が486.1万円で、差は148.1万円です(賃金構造基本統計調査、男女計)。男性の大学卒は685.0万円、女性の大学卒は527.1万円です。

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2つの調査の違い

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」の平均給与は、令和7年(2025年)1月から12月までの1年間に民間の事業所で1年を通じて勤めた人の、給料・手当と賞与の合計です。パートやアルバイト、役員も含み、公務員は入りません。通勤手当などの非課税分は入らない、税金と社会保険料を引く前の額です。

厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」は、10人以上の民営事業所で働く短時間労働者以外の人の、令和7年(2025年)6月分の給与と前の年の賞与を調べています。年収そのものは出していないため、このサイトでは残業代を含む月の給与を12倍して1年分の賞与を足す、統計でよく使われる方法で年収を推計しています。

平均と中央値

平均は一部の高い年収に引っぱられて上がるため、まん中の人の年収を示す中央値より高くなります。賃金構造基本統計調査は、残業代を含まない月の所定内給与額について、低い順に並べたまん中の値(中位数)と、下から10%・25%、上から25%・10%の位置の値を公表しています。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。平均年収の数字は公的統計の平均で、個人の年収を決めるものではありません。2つの調査は対象も年収の数え方も違うため、表では列ごとに調査名を書いています。手取りは、このサイトの年収別 手取り早見表と同じ計算(東京都・独身・40歳未満の会社員)による目安です。