そろばんノート

平均年収の早見表

40〜44歳の平均年収(40歳・41歳・42歳・43歳・44歳)

40〜44歳の平均年収を、国税庁と厚生労働省の公的統計で男女別に並べました。どちらも5歳きざみの集計で、1歳ごとの数字は公表されていません。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

40〜44歳の平均年収は、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」で531.2万円(男性647.8万円、女性370.1万円)です。厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」から推計すると594.7万円で、月の所定内給与額の中央値は325,500円です。

40歳・41歳・42歳・43歳・44歳の人は、この40〜44歳の数字が目安です。40〜44歳の平均給与531.2万円に近い年収530万円の手取りは、年4,159,472円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。

40〜44歳の平均給与(国税庁 令和7年分)

国税庁の調査で40〜44歳の人は546.4万人(男性317.0万人、女性229.4万人)で、平均給与は男性が女性より277.7万円多く、女性は男性の57.1%です。40〜44歳の平均給与531.2万円は、全年齢の平均486.6万円より44.6万円高くなっています。

平均給与(国税庁)人数手取りの近い早見表
男女計531.2万円546.4万人年収530万円
男性647.8万円317.0万人年収650万円
女性370.1万円229.4万人年収370万円

40〜44歳の年収の推計(厚生労働省 令和7年)

賃金構造基本統計調査の40〜44歳の男女計は、残業代を含む月の給与が398,300円、1年の賞与などが1,167,200円で、これを1年分にすると594.7万円です。男性は664.3万円、女性は469.6万円になります。

40〜44歳では、厚生労働省の推計が国税庁の平均給与より63.5万円高くなります。賃金構造基本統計調査はパートなどの短時間労働者と10人未満の事業所を含まないため、40〜44歳でも推計の方が高めに出ます。

月の給与(残業代を含む)所定内給与額1年の賞与など年収の推計(厚生労働省)平均年齢・勤続
男女計398,300円364,300円1,167,200円594.7万円42.5歳・12.3年
男性440,300円398,200円1,359,400円664.3万円42.5歳・13.1年
女性322,800円303,600円822,200円469.6万円42.5歳・10.7年

40〜44歳の中央値と分布

40〜44歳の月の所定内給与額は、男女計の平均が364,300円、中央値が325,500円で、平均の方が38,800円高くなっています。男性の中央値は356,700円、女性は275,200円です。40〜44歳の人の半分は月の所定内給与額が325,500円以下で、上から10%の人は546,900円以上です。

下から10%下から25%中央値(中位数)上から25%上から10%平均(所定内)
男女計213,000円259,500円325,500円416,600円546,900円364,300円
男性241,300円288,900円356,700円454,300円595,100円398,200円
女性190,000円224,400円275,200円341,900円427,100円303,600円

40〜44歳で変わること

国税庁の平均給与で見ると、35〜39歳の502.7万円から40〜44歳の531.2万円へ28.5万円上がり、45〜49歳では549.8万円になります。男性は35〜39歳から50.1万円増え、女性は7.8万円増えています。

賃金構造基本統計調査の40〜44歳の一般労働者は、平均年齢42.5歳、平均勤続年数12.3年です。40〜44歳の男性の所定内給与額は、上から10%の人が595,100円以上、下から10%の人が241,300円以下で、同じ年齢でも大きな幅があります。

40〜44歳の手取りの目安

40〜44歳の平均給与531.2万円にいちばん近い年収530万円の手取りは年4,159,472円で、月にならすと346,622円です。40〜44歳は介護保険料がかかる40歳から64歳に入るため、同じ年収530万円でも手取りは年4,125,004円になり、34,468円少なくなります。

40〜44歳の学歴別の年収

学歴別では、40〜44歳の大学卒の推計年収が707.4万円、高校卒が501.2万円で、差は206.2万円です(賃金構造基本統計調査、男女計)。男性の大学卒は763.2万円、女性の大学卒は582.2万円です。

前後の年齢のページ

2つの調査の違い

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」の平均給与は、令和7年(2025年)1月から12月までの1年間に民間の事業所で1年を通じて勤めた人の、給料・手当と賞与の合計です。パートやアルバイト、役員も含み、公務員は入りません。通勤手当などの非課税分は入らない、税金と社会保険料を引く前の額です。

厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」は、10人以上の民営事業所で働く短時間労働者以外の人の、令和7年(2025年)6月分の給与と前の年の賞与を調べています。年収そのものは出していないため、このサイトでは残業代を含む月の給与を12倍して1年分の賞与を足す、統計でよく使われる方法で年収を推計しています。

平均と中央値

平均は一部の高い年収に引っぱられて上がるため、まん中の人の年収を示す中央値より高くなります。賃金構造基本統計調査は、残業代を含まない月の所定内給与額について、低い順に並べたまん中の値(中位数)と、下から10%・25%、上から25%・10%の位置の値を公表しています。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。平均年収の数字は公的統計の平均で、個人の年収を決めるものではありません。2つの調査は対象も年収の数え方も違うため、表では列ごとに調査名を書いています。手取りは、このサイトの年収別 手取り早見表と同じ計算(東京都・独身・40歳未満の会社員)による目安です。