そろばんノート

平均年収の早見表

45〜49歳の平均年収(45歳・46歳・47歳・48歳・49歳)

45〜49歳の平均年収を、国税庁と厚生労働省の公的統計で男女別に並べました。どちらも5歳きざみの集計で、1歳ごとの数字は公表されていません。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

45〜49歳の平均年収は、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」で549.8万円(男性682.6万円、女性377.0万円)です。厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」から推計すると613.6万円で、月の所定内給与額の中央値は334,800円です。

45歳・46歳・47歳・48歳・49歳の人は、この45〜49歳の数字が目安です。45〜49歳の平均給与549.8万円に近い年収550万円の手取りは、年4,285,592円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。

45〜49歳の平均給与(国税庁 令和7年分)

国税庁の調査で45〜49歳の人は630.6万人(男性356.7万人、女性273.9万人)で、平均給与は男性が女性より305.6万円多く、女性は男性の55.2%です。45〜49歳の平均給与549.8万円は、全年齢の平均486.6万円より63.2万円高くなっています。

平均給与(国税庁)人数手取りの近い早見表
男女計549.8万円630.6万人年収550万円
男性682.6万円356.7万人年収680万円
女性377.0万円273.9万人年収380万円

45〜49歳の年収の推計(厚生労働省 令和7年)

賃金構造基本統計調査の45〜49歳の男女計は、残業代を含む月の給与が409,400円、1年の賞与などが1,223,400円で、これを1年分にすると613.6万円です。男性は697.0万円、女性は472.9万円になります。

45〜49歳では、厚生労働省の推計が国税庁の平均給与より63.8万円高くなります。賃金構造基本統計調査はパートなどの短時間労働者と10人未満の事業所を含まないため、45〜49歳でも推計の方が高めに出ます。

月の給与(残業代を含む)所定内給与額1年の賞与など年収の推計(厚生労働省)平均年齢・勤続
男女計409,400円377,900円1,223,400円613.6万円47.6歳・14.9年
男性459,400円420,700円1,456,800円697.0万円47.6歳・16.4年
女性324,900円305,700円829,700円472.9万円47.6歳・12.3年

45〜49歳の中央値と分布

45〜49歳の月の所定内給与額は、男女計の平均が377,900円、中央値が334,800円で、平均の方が43,100円高くなっています。男性の中央値は375,200円、女性は276,100円です。45〜49歳の人の半分は月の所定内給与額が334,800円以下で、上から10%の人は582,700円以上です。

下から10%下から25%中央値(中位数)上から25%上から10%平均(所定内)
男女計212,000円260,900円334,800円439,900円582,700円377,900円
男性243,400円299,000円375,200円486,800円637,400円420,700円
女性190,300円223,200円276,100円347,400円443,600円305,700円

45〜49歳で変わること

国税庁の平均給与で見ると、40〜44歳の531.2万円から45〜49歳の549.8万円へ18.6万円上がり、50〜54歳では567.6万円になります。男性は40〜44歳から34.8万円増え、女性は6.9万円増えています。

賃金構造基本統計調査の45〜49歳の一般労働者は、平均年齢47.6歳、平均勤続年数14.9年です。45〜49歳の男性の推計年収は697.0万円で、女性の472.9万円との差は224.1万円です。

45〜49歳の手取りの目安

45〜49歳の平均給与549.8万円にいちばん近い年収550万円の手取りは年4,285,592円で、月にならすと357,132円です。45〜49歳は介護保険料がかかる40歳から64歳に入るため、同じ年収550万円でも手取りは年4,249,208円になり、36,384円少なくなります。

45〜49歳の学歴別の年収

学歴別では、45〜49歳の大学卒の推計年収が755.0万円、高校卒が524.8万円で、差は230.2万円です(賃金構造基本統計調査、男女計)。男性の大学卒は817.0万円、女性の大学卒は596.9万円です。

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2つの調査の違い

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」の平均給与は、令和7年(2025年)1月から12月までの1年間に民間の事業所で1年を通じて勤めた人の、給料・手当と賞与の合計です。パートやアルバイト、役員も含み、公務員は入りません。通勤手当などの非課税分は入らない、税金と社会保険料を引く前の額です。

厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」は、10人以上の民営事業所で働く短時間労働者以外の人の、令和7年(2025年)6月分の給与と前の年の賞与を調べています。年収そのものは出していないため、このサイトでは残業代を含む月の給与を12倍して1年分の賞与を足す、統計でよく使われる方法で年収を推計しています。

平均と中央値

平均は一部の高い年収に引っぱられて上がるため、まん中の人の年収を示す中央値より高くなります。賃金構造基本統計調査は、残業代を含まない月の所定内給与額について、低い順に並べたまん中の値(中位数)と、下から10%・25%、上から25%・10%の位置の値を公表しています。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。平均年収の数字は公的統計の平均で、個人の年収を決めるものではありません。2つの調査は対象も年収の数え方も違うため、表では列ごとに調査名を書いています。手取りは、このサイトの年収別 手取り早見表と同じ計算(東京都・独身・40歳未満の会社員)による目安です。