そろばんノート

平均年収の早見表

50〜54歳の平均年収(50歳・51歳・52歳・53歳・54歳)

50〜54歳の平均年収を、国税庁と厚生労働省の公的統計で男女別に並べました。どちらも5歳きざみの集計で、1歳ごとの数字は公表されていません。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

50〜54歳の平均年収は、国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」で567.6万円(男性714.8万円、女性375.5万円)です。厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」から推計すると633.9万円で、月の所定内給与額の中央値は345,900円です。

50歳・51歳・52歳・53歳・54歳の人は、この50〜54歳の数字が目安です。50〜54歳の平均給与567.6万円に近い年収570万円の手取りは、年4,452,496円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。

50〜54歳の平均給与(国税庁 令和7年分)

国税庁の調査で50〜54歳の人は742.9万人(男性420.7万人、女性322.2万人)で、平均給与は男性が女性より339.3万円多く、女性は男性の52.5%です。50〜54歳の平均給与567.6万円は、全年齢の平均486.6万円より81.0万円高くなっています。

平均給与(国税庁)人数手取りの近い早見表
男女計567.6万円742.9万人年収570万円
男性714.8万円420.7万人年収710万円
女性375.5万円322.2万人年収380万円

50〜54歳の年収の推計(厚生労働省 令和7年)

賃金構造基本統計調査の50〜54歳の男女計は、残業代を含む月の給与が418,500円、1年の賞与などが1,316,500円で、これを1年分にすると633.9万円です。男性は726.4万円、女性は475.3万円になります。

50〜54歳では、厚生労働省の推計が国税庁の平均給与より66.3万円高くなります。賃金構造基本統計調査はパートなどの短時間労働者と10人未満の事業所を含まないため、50〜54歳でも推計の方が高めに出ます。

月の給与(残業代を含む)所定内給与額1年の賞与など年収の推計(厚生労働省)平均年齢・勤続
男女計418,500円388,800円1,316,500円633.9万円52.5歳・18年
男性473,600円437,500円1,580,700円726.4万円52.5歳・20.1年
女性324,100円305,400円863,500円475.3万円52.5歳・14.3年

50〜54歳の中央値と分布

50〜54歳の月の所定内給与額は、男女計の平均が388,800円、中央値が345,900円で、平均の方が42,900円高くなっています。男性の中央値は395,400円、女性は274,600円です。50〜54歳の人の半分は月の所定内給与額が345,900円以下で、上から10%の人は615,900円以上です。

下から10%下から25%中央値(中位数)上から25%上から10%平均(所定内)
男女計209,300円261,800円345,900円462,900円615,900円388,800円
男性244,600円305,400円395,400円517,100円673,800円437,500円
女性186,500円219,800円274,600円352,000円451,000円305,400円

50〜54歳で変わること

国税庁の平均給与で見ると、45〜49歳の549.8万円から50〜54歳の567.6万円へ17.8万円上がり、55〜59歳では573.1万円になります。男性は45〜49歳から32.2万円増え、女性は1.5万円減っています。

賃金構造基本統計調査の50〜54歳の一般労働者は、平均年齢52.5歳、平均勤続年数18年です。50〜54歳の男性の所定内給与額の中央値は395,400円で、平均の437,500円との差が大きい年代です。

50〜54歳の手取りの目安

50〜54歳の平均給与567.6万円にいちばん近い年収570万円の手取りは年4,452,496円で、月にならすと371,041円です。50〜54歳は介護保険料がかかる40歳から64歳に入るため、同じ年収570万円でも手取りは年4,416,012円になり、36,484円少なくなります。

50〜54歳の学歴別の年収

学歴別では、50〜54歳の大学卒の推計年収が828.6万円、高校卒が544.6万円で、差は284.0万円です(賃金構造基本統計調査、男女計)。男性の大学卒は890.6万円、女性の大学卒は630.4万円です。

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2つの調査の違い

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」の平均給与は、令和7年(2025年)1月から12月までの1年間に民間の事業所で1年を通じて勤めた人の、給料・手当と賞与の合計です。パートやアルバイト、役員も含み、公務員は入りません。通勤手当などの非課税分は入らない、税金と社会保険料を引く前の額です。

厚生労働省の「令和7年 賃金構造基本統計調査」は、10人以上の民営事業所で働く短時間労働者以外の人の、令和7年(2025年)6月分の給与と前の年の賞与を調べています。年収そのものは出していないため、このサイトでは残業代を含む月の給与を12倍して1年分の賞与を足す、統計でよく使われる方法で年収を推計しています。

平均と中央値

平均は一部の高い年収に引っぱられて上がるため、まん中の人の年収を示す中央値より高くなります。賃金構造基本統計調査は、残業代を含まない月の所定内給与額について、低い順に並べたまん中の値(中位数)と、下から10%・25%、上から25%・10%の位置の値を公表しています。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。平均年収の数字は公的統計の平均で、個人の年収を決めるものではありません。2つの調査は対象も年収の数え方も違うため、表では列ごとに調査名を書いています。手取りは、このサイトの年収別 手取り早見表と同じ計算(東京都・独身・40歳未満の会社員)による目安です。