年収1,500万円（世帯年収1,500万円）の住宅ローン借入可能額

年収1,500万円で借りられる住宅ローンの目安は、返済負担率25%・金利1.0%・35年なら1億1,070万円（年収の7.3倍）、毎月の返済は312,490円です。フラット35の基準（年収1,500万円は総返済負担率35%以下）いっぱいなら、金利1.0%で1億5,498万円が計算上の上限です。

手取りから見た無理なく返せる額（手取り年収の25%）なら、金利1.0%で7,556万円です。世帯年収1,500万円の夫婦が収入合算やペアローンで借りる場合も、同じ表で目安がわかります。

年収1,500万円の借入可能額（返済負担率×金利）

年収1,500万円で返済に回せる額は、返済負担率20%なら年3,000,000円（月250,000円）、35%なら年5,250,000円（月437,500円）です。同じ返済負担率25%でも、金利が0.5%なら1億2,038万円、2.0%なら9,433万円と、金利の差だけで2,605万円変わります。

年収1,500万円の借入可能額は年収の何倍か

年収1,500万円の借入可能額を年収の倍数で見ると、金利1.0%では返済負担率20%で5.9倍、35%で10.3倍です。いちばん多い金利0.5%・返済負担率35%の1億6,853万円と、いちばん少ない金利2.0%・20%の7,546万円では、年収1,500万円に対する倍率が11.2倍と5.0倍まで開きます。この倍率は年収に比例して借入可能額が決まるため、年収1,500万円でもほかの年収でもほぼ同じで、何倍まで借りられるかを決めるのは金利と返済負担率です。

年収1,500万円の毎月の返済額

毎月の返済額は、年収1,500万円の返済負担率25%で月312,490円、35%なら月437,486円です（金利1.0%）。借入可能額は月の返済の上限に収まる額を1万円単位で切り捨てているため、表の返済額は上限の月312,500円より少しだけ少なくなります。

フラット35の基準で見た年収1,500万円

年収1,500万円は400万円以上なので、フラット35の総返済負担率は35%以下が基準で、1年間の返済はすべての借入れを合わせて5,250,000円（月437,500円）までです。自動車ローンなどをほかに月2万円返していると、住宅ローンに回せるのは月417,500円になり、金利1.0%の借入可能額は1億5,498万円から1億4,789万円に下がります。金利0.5%、1.0%、1.5%、2.0%では計算上の額が1億2,000万円を超えますが、フラット35で借りられるのは1億2,000万円までで、建設費や購入価額の範囲内です。

年収1,500万円で無理なく返せる額（手取りから見た目安）

年収1,500万円の手取りは、このサイトの年収1,500万円の手取りと同じ計算で年10,239,416円（東京都・独身・40歳未満の会社員）です。返済を手取りの25%に抑えると年2,559,854円、月213,321円で、金利1.0%なら7,556万円まで、手取りの20%なら6,045万円までです。税込年収の25%で計算した1億1,070万円とくらべると、手取りの25%は3,514万円少なくなります。

年収1,500万円の手取りの25%や20%は一般的に言われる目安で、決まりではありません。月170,656円から213,321円の返済が家計に合うかは、教育費や車、貯金の目標で変わります。

年収1,500万円の頭金なしと頭金あり

返済負担率25%・金利1.0%の借入額1億1,070万円を使う場合、頭金なしなら物件価格1億1,070万円まで、頭金を物件価格の10%（1,230万円）入れると1億2,300万円、20%（2,767万円）なら1億3,837万円の物件に届きます。反対に、物件価格1億1,070万円を頭金10%で買うと、借入額は9,963万円、毎月の返済は281,241円になり、頭金なしより月31,249円軽くなります。

頭金とは別に、登記費用、印紙税、ローンの手数料や保証料、火災保険料などの諸費用もかかるため、年収1,500万円で手元の資金をすべて頭金にすると、引っ越しや家具の費用が足りなくなることがあります。フラット35では借入額が物件価格の9割を超えると返済の確実性をより慎重に審査するとしているため、1億1,070万円を頭金なしで借りるときは、その点も金融機関で確かめてください。

世帯年収1,500万円の場合（収入合算とペアローン）

世帯年収1,500万円を夫婦で900万円と600万円に分けて、それぞれが返済負担率25%・金利1.0%で借りると、6,642万円と4,428万円、合わせて1億1,070万円です。1人で年収1,500万円の場合の1億1,070万円とほぼ同じで、返済負担率で見る限り、2人に分けても借入可能額はほとんど増えません。

世帯年収1,500万円で変わるのは、借入期間を別々に選べること、2人とも団信に入ること、住宅ローン控除をそれぞれが受けられることです。世帯年収1,500万円の夫婦が収入合算で連帯債務にするときの控除は、連帯債務の住宅ローン控除で、900万円と600万円のような持分と負担の割合ごとに計算できます。

年収1,500万円の住宅ローン控除

年収1,500万円で1億1,070万円を借りて住宅ローン控除を受けると、毎年の年末残高に応じて所得税と住民税が戻ります。年収1,500万円の税額から戻る額は、入居した年と住宅の種類で決まる借入限度額と1億1,070万円の年末残高で変わるため、住宅ローン控除の計算で確かめられます。年収1,500万円で中古住宅を買う場合は、中古住宅の住宅ローン控除の借入限度額と期間を見てください。

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