そろばんノート

住宅ローンの借入可能額と必要年収

年収500万円(世帯年収500万円)の住宅ローン借入可能額

年収500万円で住宅ローンをいくらまで借りられるかを、返済負担率と金利の組み合わせごとに計算しました。2026年10月時点の基準による目安で、実際に借りられる額は金融機関の審査で決まります。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

年収500万円で借りられる住宅ローンの目安は、返済負担率25%・金利1.0%・35年なら3,690万円(年収の7.3倍)、毎月の返済は104,163円です。フラット35の基準(年収500万円は総返済負担率35%以下)いっぱいなら、金利1.0%で5,166万円が計算上の上限です。

手取りから見た無理なく返せる額(手取り年収の25%)なら、金利1.0%で2,909万円です。世帯年収500万円の夫婦が収入合算やペアローンで借りる場合も、同じ表で目安がわかります。

年収500万円の借入可能額(返済負担率×金利)

年収500万円で返済に回せる額は、返済負担率20%なら年1,000,000円(月83,333円)、35%なら年1,750,000円(月145,833円)です。同じ返済負担率25%でも、金利が0.5%なら4,012万円、2.0%なら3,144万円と、金利の差だけで868万円変わります。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%(月83,333円まで)3,210万円2,952万円2,721万円2,515万円
25%(月104,166円まで)4,012万円3,690万円3,402万円3,144万円
30%(月125,000円まで)4,815万円4,428万円4,082万円3,773万円
35%(月145,833円まで)5,617万円5,166万円4,762万円4,402万円

年収500万円の借入可能額は年収の何倍か

年収500万円の借入可能額を年収の倍数で見ると、金利1.0%では返済負担率20%で5.9倍、35%で10.3倍です。いちばん多い金利0.5%・返済負担率35%の5,617万円と、いちばん少ない金利2.0%・20%の2,515万円では、年収500万円に対する倍率が11.2倍と5.0倍まで開きます。この倍率は年収に比例して借入可能額が決まるため、年収500万円でもほかの年収でもほぼ同じで、何倍まで借りられるかを決めるのは金利と返済負担率です。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%6.4倍5.9倍5.4倍5.0倍
25%8.0倍7.3倍6.8倍6.2倍
30%9.6倍8.8倍8.1倍7.5倍
35%11.2倍10.3倍9.5倍8.8倍

年収500万円の毎月の返済額

毎月の返済額は、年収500万円の返済負担率25%で月104,163円、35%なら月145,829円です(金利1.0%)。借入可能額は月の返済の上限に収まる額を1万円単位で切り捨てているため、表の返済額は上限の月104,166円より少しだけ少なくなります。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%83,327円83,331円83,313円83,313円
25%104,146円104,163円104,164円104,149円
30%124,990円124,996円124,984円124,985円
35%145,809円145,829円145,805円145,822円

フラット35の基準で見た年収500万円

年収500万円は400万円以上なので、フラット35の総返済負担率は35%以下が基準で、1年間の返済はすべての借入れを合わせて1,750,000円(月145,833円)までです。自動車ローンなどをほかに月2万円返していると、住宅ローンに回せるのは月125,833円になり、金利1.0%の借入可能額は5,166万円から4,457万円に下がります。

金利返済負担率35%の借入可能額毎月の返済額年収の何倍
0.5%5,617万円145,809円11.2倍
1.0%5,166万円145,829円10.3倍
1.5%4,762万円145,805円9.5倍
2.0%4,402万円145,822円8.8倍

年収500万円で無理なく返せる額(手取りから見た目安)

年収500万円の手取りは、このサイトの年収500万円の手取りと同じ計算で年3,942,268円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。返済を手取りの25%に抑えると年985,567円、月82,130円で、金利1.0%なら2,909万円まで、手取りの20%なら2,327万円までです。税込年収の25%で計算した3,690万円とくらべると、手取りの25%は781万円少なくなります。

年収500万円の手取りの25%や20%は一般的に言われる目安で、決まりではありません。月65,704円から82,130円の返済が家計に合うかは、教育費や車、貯金の目標で変わります。

手取りに対する返済の割合毎月の返済金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
手取りの20%65,704円2,531万円2,327万円2,145万円1,983万円
手取りの25%82,130円3,163万円2,909万円2,682万円2,479万円

年収500万円の頭金なしと頭金あり

返済負担率25%・金利1.0%の借入額3,690万円を使う場合、頭金なしなら物件価格3,690万円まで、頭金を物件価格の10%(410万円)入れると4,100万円、20%(922万円)なら4,612万円の物件に届きます。反対に、物件価格3,690万円を頭金10%で買うと、借入額は3,321万円、毎月の返済は93,747円になり、頭金なしより月10,416円軽くなります。

頭金とは別に、登記費用、印紙税、ローンの手数料や保証料、火災保険料などの諸費用もかかるため、年収500万円で手元の資金をすべて頭金にすると、引っ越しや家具の費用が足りなくなることがあります。フラット35では借入額が物件価格の9割を超えると返済の確実性をより慎重に審査するとしているため、3,690万円を頭金なしで借りるときは、その点も金融機関で確かめてください。

頭金借入額頭金の額届く物件価格
なし3,690万円0円3,690万円
物件価格の10%3,690万円410万円4,100万円
物件価格の20%3,690万円922万円4,612万円

世帯年収500万円の場合(収入合算とペアローン)

世帯年収500万円を夫婦で300万円と200万円に分けて、それぞれが返済負担率25%・金利1.0%で借りると、2,214万円と1,476万円、合わせて3,690万円です。1人で年収500万円の場合の3,690万円とほぼ同じで、返済負担率で見る限り、2人に分けても借入可能額はほとんど増えません。

世帯年収500万円で変わるのは、借入期間を別々に選べること、2人とも団信に入ること、住宅ローン控除をそれぞれが受けられることです。世帯年収500万円の夫婦が収入合算で連帯債務にするときの控除は、連帯債務の住宅ローン控除で、300万円と200万円のような持分と負担の割合ごとに計算できます。

年収500万円の住宅ローン控除

年収500万円で3,690万円を借りて住宅ローン控除を受けると、毎年の年末残高に応じて所得税と住民税が戻ります。年収500万円の税額から戻る額は、入居した年と住宅の種類で決まる借入限度額と3,690万円の年末残高で変わるため、住宅ローン控除の計算で確かめられます。年収500万円で中古住宅を買う場合は、中古住宅の住宅ローン控除の借入限度額と期間を見てください。

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計算の前提

借入期間は35年、返済方法は元利均等(毎月の返済額が同じ)、ボーナス払いなしで計算しています。金利の0.5%から2.0%は今日の金利ではなく、借りる人が条件を選んで比べるための試算です。返済負担率は、税込の年収に対する1年間の返済額の割合です。毎月の返済額は返済予定表メーカーと同じ式で求め、借入可能額は1万円単位で切り捨てています。

フラット35の基準は住宅金融支援機構の利用条件で、年収400万円未満は30%以下、400万円以上は35%以下です。この割合には、自動車ローン、教育ローン、カードローン、分割払いやリボ払いなど、ほかの借入れの返済も含めて数えます。年収は、給与収入だけの人は前の年の給与収入金額(源泉徴収票の支払金額)です。フラット35の借入額は1億2,000万円まで、借入期間は最長35年で、80歳から申込時の年齢を引いた年数が短ければそちらが上限です。

審査で見られること

国土交通省の「令和7年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」で、融資を行う際に考慮する項目として挙げた金融機関の割合は、「完済時年齢」98.4%、「借入時年齢」96.2%、「健康状態」96.1%、「年収」94.2%、「勤続年数」93.9%、「担保評価」91.0%、「返済負担率」90.9%です。同じ年収でも、勤続年数、ほかの借入れ、健康状態と団体信用生命保険(団信)、物件の担保評価で、借りられる額は変わります。

三菱UFJ銀行の解説では、審査は実際の借入金利より高く設定された「審査金利」で計算されるため、審査上の返済比率は高くなることがあり、審査金利は金融機関ごとに異なって開示されていない、と説明されています。このページの金額は、借りられることを約束するものではありません。申し込む金融機関の事前審査やシミュレーションで確かめてください。

収入合算とペアローン

フラット35の収入合算では、申込みご本人の親、子等の直系親族または配偶者で、申込時の年齢が満70歳未満、申込みご本人と同居し、連帯債務者になる方ひとりの収入を合わせて申し込めます。合算できるのはその人の年収の全額までで、年収の50%を超えて合算すると、借入期間が短くなる場合があります。

フラット35のペアローンは、1つの物件に夫婦や親子、パートナーなどがそれぞれ申し込み、2つのフラット35を合わせて使う制度です。それぞれが団信の契約者になり、借入期間を別々に選べます。取り扱っていない金融機関もあります。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。このページの金額は、返済負担率・金利・35年・元利均等という試算の条件から計算した目安で、金融機関が貸すことを約束するものではありません。審査は金融機関ごとに、年収、勤続年数、ほかの借入れ、健康状態と団体信用生命保険、物件の担保評価などを見て決まります。借りる前に、申し込む金融機関で確かめてください。金利は今日の市場金利ではなく、読者が選ぶ試算の条件です。