そろばんノート

住宅ローンの借入可能額と必要年収

年収450万円(世帯年収450万円)の住宅ローン借入可能額

年収450万円で住宅ローンをいくらまで借りられるかを、返済負担率と金利の組み合わせごとに計算しました。2026年10月時点の基準による目安で、実際に借りられる額は金融機関の審査で決まります。

この内容は2026年10月24日時点のものです。

最終確認日 2026年10月24日

年収450万円で借りられる住宅ローンの目安は、返済負担率25%・金利1.0%・35年なら3,321万円(年収の7.3倍)、毎月の返済は93,747円です。フラット35の基準(年収450万円は総返済負担率35%以下)いっぱいなら、金利1.0%で4,649万円が計算上の上限です。

手取りから見た無理なく返せる額(手取り年収の25%)なら、金利1.0%で2,618万円です。世帯年収450万円の夫婦が収入合算やペアローンで借りる場合も、同じ表で目安がわかります。

年収450万円の借入可能額(返済負担率×金利)

年収450万円で返済に回せる額は、返済負担率20%なら年900,000円(月75,000円)、35%なら年1,575,000円(月131,250円)です。同じ返済負担率25%でも、金利が0.5%なら3,611万円、2.0%なら2,830万円と、金利の差だけで781万円変わります。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%(月75,000円まで)2,889万円2,656万円2,449万円2,264万円
25%(月93,750円まで)3,611万円3,321万円3,061万円2,830万円
30%(月112,500円まで)4,333万円3,985万円3,674万円3,396万円
35%(月131,250円まで)5,056万円4,649万円4,286万円3,962万円

年収450万円の借入可能額は年収の何倍か

年収450万円の借入可能額を年収の倍数で見ると、金利1.0%では返済負担率20%で5.9倍、35%で10.3倍です。いちばん多い金利0.5%・返済負担率35%の5,056万円と、いちばん少ない金利2.0%・20%の2,264万円では、年収450万円に対する倍率が11.2倍と5.0倍まで開きます。この倍率は年収に比例して借入可能額が決まるため、年収450万円でもほかの年収でもほぼ同じで、何倍まで借りられるかを決めるのは金利と返済負担率です。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%6.4倍5.9倍5.4倍5.0倍
25%8.0倍7.3倍6.8倍6.2倍
30%9.6倍8.8倍8.1倍7.5倍
35%11.2倍10.3倍9.5倍8.8倍

年収450万円の毎月の返済額

毎月の返済額は、年収450万円の返済負担率25%で月93,747円、35%なら月131,235円です(金利1.0%)。借入可能額は月の返済の上限に収まる額を1万円単位で切り捨てているため、表の返済額は上限の月93,750円より少しだけ少なくなります。

返済負担率金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
20%74,994円74,975円74,985円74,998円
25%93,736円93,747円93,723円93,747円
30%112,478円112,491円112,492円112,497円
35%131,246円131,235円131,231円131,246円

フラット35の基準で見た年収450万円

年収450万円は400万円以上なので、フラット35の総返済負担率は35%以下が基準で、1年間の返済はすべての借入れを合わせて1,575,000円(月131,250円)までです。自動車ローンなどをほかに月2万円返していると、住宅ローンに回せるのは月111,250円になり、金利1.0%の借入可能額は4,649万円から3,941万円に下がります。

金利返済負担率35%の借入可能額毎月の返済額年収の何倍
0.5%5,056万円131,246円11.2倍
1.0%4,649万円131,235円10.3倍
1.5%4,286万円131,231円9.5倍
2.0%3,962万円131,246円8.8倍

年収450万円で無理なく返せる額(手取りから見た目安)

年収450万円の手取りは、このサイトの年収450万円の手取りと同じ計算で年3,547,936円(東京都・独身・40歳未満の会社員)です。返済を手取りの25%に抑えると年886,984円、月73,915円で、金利1.0%なら2,618万円まで、手取りの20%なら2,094万円までです。税込年収の25%で計算した3,321万円とくらべると、手取りの25%は703万円少なくなります。

年収450万円の手取りの25%や20%は一般的に言われる目安で、決まりではありません。月59,132円から73,915円の返済が家計に合うかは、教育費や車、貯金の目標で変わります。

手取りに対する返済の割合毎月の返済金利0.5%金利1.0%金利1.5%金利2.0%
手取りの20%59,132円2,277万円2,094万円1,931万円1,785万円
手取りの25%73,915円2,847万円2,618万円2,414万円2,231万円

年収450万円の頭金なしと頭金あり

返済負担率25%・金利1.0%の借入額3,321万円を使う場合、頭金なしなら物件価格3,321万円まで、頭金を物件価格の10%(369万円)入れると3,690万円、20%(830万円)なら4,151万円の物件に届きます。反対に、物件価格3,321万円を頭金10%で買うと、借入額は2,988万円、毎月の返済は84,347円になり、頭金なしより月9,400円軽くなります。

頭金とは別に、登記費用、印紙税、ローンの手数料や保証料、火災保険料などの諸費用もかかるため、年収450万円で手元の資金をすべて頭金にすると、引っ越しや家具の費用が足りなくなることがあります。フラット35では借入額が物件価格の9割を超えると返済の確実性をより慎重に審査するとしているため、3,321万円を頭金なしで借りるときは、その点も金融機関で確かめてください。

頭金借入額頭金の額届く物件価格
なし3,321万円0円3,321万円
物件価格の10%3,321万円369万円3,690万円
物件価格の20%3,321万円830万円4,151万円

世帯年収450万円の場合(収入合算とペアローン)

世帯年収450万円を夫婦で270万円と180万円に分けて、それぞれが返済負担率25%・金利1.0%で借りると、1,992万円と1,328万円、合わせて3,320万円です。1人で年収450万円の場合の3,321万円とほぼ同じで、返済負担率で見る限り、2人に分けても借入可能額はほとんど増えません。

世帯年収450万円で変わるのは、借入期間を別々に選べること、2人とも団信に入ること、住宅ローン控除をそれぞれが受けられることです。世帯年収450万円の夫婦が収入合算で連帯債務にするときの控除は、連帯債務の住宅ローン控除で、270万円と180万円のような持分と負担の割合ごとに計算できます。

年収450万円の住宅ローン控除

年収450万円で3,321万円を借りて住宅ローン控除を受けると、毎年の年末残高に応じて所得税と住民税が戻ります。年収450万円の税額から戻る額は、入居した年と住宅の種類で決まる借入限度額と3,321万円の年末残高で変わるため、住宅ローン控除の計算で確かめられます。年収450万円で中古住宅を買う場合は、中古住宅の住宅ローン控除の借入限度額と期間を見てください。

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計算の前提

借入期間は35年、返済方法は元利均等(毎月の返済額が同じ)、ボーナス払いなしで計算しています。金利の0.5%から2.0%は今日の金利ではなく、借りる人が条件を選んで比べるための試算です。返済負担率は、税込の年収に対する1年間の返済額の割合です。毎月の返済額は返済予定表メーカーと同じ式で求め、借入可能額は1万円単位で切り捨てています。

フラット35の基準は住宅金融支援機構の利用条件で、年収400万円未満は30%以下、400万円以上は35%以下です。この割合には、自動車ローン、教育ローン、カードローン、分割払いやリボ払いなど、ほかの借入れの返済も含めて数えます。年収は、給与収入だけの人は前の年の給与収入金額(源泉徴収票の支払金額)です。フラット35の借入額は1億2,000万円まで、借入期間は最長35年で、80歳から申込時の年齢を引いた年数が短ければそちらが上限です。

審査で見られること

国土交通省の「令和7年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」で、融資を行う際に考慮する項目として挙げた金融機関の割合は、「完済時年齢」98.4%、「借入時年齢」96.2%、「健康状態」96.1%、「年収」94.2%、「勤続年数」93.9%、「担保評価」91.0%、「返済負担率」90.9%です。同じ年収でも、勤続年数、ほかの借入れ、健康状態と団体信用生命保険(団信)、物件の担保評価で、借りられる額は変わります。

三菱UFJ銀行の解説では、審査は実際の借入金利より高く設定された「審査金利」で計算されるため、審査上の返済比率は高くなることがあり、審査金利は金融機関ごとに異なって開示されていない、と説明されています。このページの金額は、借りられることを約束するものではありません。申し込む金融機関の事前審査やシミュレーションで確かめてください。

収入合算とペアローン

フラット35の収入合算では、申込みご本人の親、子等の直系親族または配偶者で、申込時の年齢が満70歳未満、申込みご本人と同居し、連帯債務者になる方ひとりの収入を合わせて申し込めます。合算できるのはその人の年収の全額までで、年収の50%を超えて合算すると、借入期間が短くなる場合があります。

フラット35のペアローンは、1つの物件に夫婦や親子、パートナーなどがそれぞれ申し込み、2つのフラット35を合わせて使う制度です。それぞれが団信の契約者になり、借入期間を別々に選べます。取り扱っていない金融機関もあります。

出典と前提

最終確認日 2026年10月24日。このページの金額は、返済負担率・金利・35年・元利均等という試算の条件から計算した目安で、金融機関が貸すことを約束するものではありません。審査は金融機関ごとに、年収、勤続年数、ほかの借入れ、健康状態と団体信用生命保険、物件の担保評価などを見て決まります。借りる前に、申し込む金融機関で確かめてください。金利は今日の市場金利ではなく、読者が選ぶ試算の条件です。